日本レコード協会寄附講座「クリエイティブビジネスと著作権」

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GREETINGS

一般社団法人日本レコード協会 会長 斉藤 正明

一般社団法人日本レコード協会 会長 斉藤 正明

株式会社JVCケンウッド・ビクターエンタテインメント
代表取締役社長

明治学院大学 2015年秋学期開講・「クリエイティブビジネスと著作権」によせて

 当協会は、次世代を担う学生の皆さんに、クリエイティブ産業に対する理解を高めていただくことや、知的財産保護の重要性をお伝えすることを目的に、1992年より大学で寄付講座を開設してきました。これまでの実施大学は5校(青山学院大学、早稲田大学、慶應義塾大学、立教大学、横浜国立大学)に上ります。そして、2014年よりここ明治学院大学にて開講した寄附講座は、2年目となりました。

 昨年に引き続き、この講座では、音楽をはじめ、出版・映画・放送など、様々な分野の第一線で活躍する方々に講師を務めていただいています。こうした方々からの講義を通じて、趣味としてコンテンツを楽しむことに加え、ぜひビジネスの視点からも考察していただきたいと思います。さらに、皆さんが将来働く場を考える際に、クリエイティブ産業もその一つの候補として、関心を持っていただければ有難いと思います。

 「クール・ジャパン」という言葉を見聞きしたことがあるかと思いますが、日本文化を世界に向けて発信する取組みは、今や国を挙げての重要な戦略の一つになっています。こうした状況において、クリエイティブ産業の役割は今後ますます重要になっていくと確信しています。この講座を通して、一緒にクリエイティブ産業の未来を考えていきましょう。次世代を担う皆さんにお会いするのを、楽しみにしています。

一般社団法人日本レコード協会について

日本国内のレコード会社61社(2015年7月1日現在)を会員社とする、レコード製作者を代表する業界団体です。レコード業界全般の融和協調を図り、音楽用CD等の優良なレコードの普及、レコード製作者の権利擁護ならびに、レコードの適正利用のための円滑化に努め、日本の音楽文化の発展に寄与することを目的としています。

クリエイティブな世界を知る刺激に満ちた体験を

 THE ALFEEや奥田瑛二など、明治学院関係者にはクリエイティブな世界で活躍する人材が少なくない。一般社団法人日本レコード協会から寄附講座「クリエイティブビジネスと著作権」のお話しを頂いたとき、これこそは明学生にぴったりの企画だと直感した。仲立ちをして下さった飯田浩司教授とふたりで考えたのは、「学部の枠を超えて、クリエイティブな世界を志す学生たちの多くに来てもらいたい」ということである。

 そこで学部長の先生方のお力を借りて学則改正までして頂き、文学部、経済学部、社会学部、法学部、法科大学院の学生すべてに開かれた講座が誕生した。

 昨年度は423名もの履修登録があり、各界の第1人者によるエキサイティングな講義に熱心に耳を傾けてくれた。今年度もそれにまさる盛況が期待される。

 私の専門は、バッハの音楽の研究と指揮だが、300年も前の音楽だから有り難がっているわけではない。この地球上に生きる人類すべての財産として、現代の社会に息づいている彼の音楽の素晴らしさを、多くの人たちと分かち合いたいと思って仕事をしている。だからこれまでは出会うこともなかった様々な世界の、それも現場のお話しを伺えるのは、私にとっても刺激に満ちた体験である。その喜びを学生諸君と分かち合いたい。

明治学院大学 文学部 芸術学科 名誉教授 樋口驤

明治学院大学 文学部 芸術学科 名誉教授
樋口驤

明治学院大学 経済学部 経営学科 教授 飯田 浩司

明治学院大学大学院法と経営学研究科 教授
日本近代音楽館副館長
飯田 浩司

クリエイティブビジネスの最前線から

 一昨年、かつてレコード会社に勤務していた頃からお世話になっている日本レコード協会様から明治学院大学でのクリエイティブビジネスに関する寄附講座のお話をいただきました。芸術学科の樋口隆一先生と同様、私もできるだけ多くの学生に参加してもらいたいと考えていたところ、結果的には、日本レコード協会様をはじめ、各学部や事務の方々のご尽力の結果、多くの学部や大学院の学生諸君に参加していただける講座として開講させていただける運びとなりました。

 今年は、昨年度の秋に引き続き、2年目の開催になります。昨年の講座では、多くの学生諸君が参加し、各クリエイティブビジネス業界の第一人者のホットで実践的なお話しに聞き入っていました。

 大学のみならず、社会に出てからもこういった機会に今後、恵まれることはまずないでしょう。クリエイティブビジネスで仕事をしようと考えている学生諸君、クリエイティブビジネスに興味がある学生はもとより、他の業界で働こうという学生諸君にとっても、将来の日本のビジネスの目指すべき方向性、その中での自分のあり方を考えるいいチャンスです。多くの学生諸君が積極的に参加してくれることを期待しています。